2024年09月11日

「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考えるその4

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今回のテーマは、引き続き「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考える、その4です。

さて、今回は真に自社(自組織)の人材マネジメントに役立つ「人事評価制度」の3つのキーポイントについて述べていきます(丸番号は、「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考える〜人事評価を活かすキーポイント、での連番です)。

E人事評価制度は、自社の経営理念、ミッション・ビジョン・バリュー、人材育成方針等とつながっているか?

人事評価制度は、自社において「いい仕事」の評価基準をつくるものだと言えます。
最近はIT化(DX化)の流れで、人事評価を変化の時代での様々な考え方、理論・理屈で新しい人事評価制度をコンサルタント会社が提示し、セミナーやネットでもPRしています。

しかし、土台になるのはそのコンサルタント会社の理論・理屈ではなく、自社が求める人材像であり、目指す組織風土づくりです。

その土台の元である自社の経営理念(社是・社訓)、ミッション・ビジョン・バリュー、行動指針を明確にすることです。
皆さんの会社の経営理念は事業活動、日々の仕事で行かされていますか?

単なる言葉・文章ではなく、実践的な内容となるように見直す事(再構築)が必要な場合もあります。

インタフェースがサポートする「人事評価づくり」では、まず自社の経営理念(社是・社訓)、ミッション・ビジョン・バリューを確認し、必要なな場合は、経営理念の内容・表現の見直し、行動指針づくりから始めることもあります。


F自社のいい仕事のモノサシ(業務・業績の評価と能力育成基準・要素)は自社内で考えてつくろう
(人事評価コンサルタント会社の素晴らしい理論・理屈の話に惑わされるな!)。

前項Eで述べたように、自社のいい仕事の土台となる基準(モノサシ)は経営理念、ミッション・ビジョン・バリューであり、具体的な内容は、実際の現場でいい仕事をして成果を上げている社員の業務遂行行動であり、管理者のマネジメント行動です。

私どもの人事評価制度づくりは、各クライアント企業の経営者・幹部、管理者、いい仕事をしている社員が参画したワークショップ(又はプロジェクト)で作成していきます。

多少の時間とコスト(社員人件費)はかかりますが、外部コンサルタントの多額な人件費負担の費用ではなく、社員(管理職、リーダー職)と共につくる、現実・現場の「いい仕事」のコツ・ヒント、その実践の中に、いい仕事の評価基準(モノサシ)があるのです。

ワークショップ(プロジェクト)は、参加するメンバーの育成(マネジメント力の向上)や経営参画でモチベーションアップにもつながります。
また、実際に運用して問題、課題が生じた場合には、直ぐに修正や変更が社内で進めることができやすくなります。


➇いい仕事の評価と人材育成の一体化が最大のキーポイント、あなたの会社の人事評価制度はどれ位いい仕事の成果を上げることと人材育成に結びついているか?

多くの会社で「評価⇒処遇」のための人事評価が行われています。
確かに昇進・昇格、昇給・賞与に反映するために評価することも人事評価の機能の一つです。
もう一つの大きな役割が「人材育成と組織力向上・組織風土づくり」です。

人事評価を「人材育成」に活かすためには、妥当な評価ができると共にフィードバックが出来ること、
社員個々人の課題が何なのかが分かること、等の人材育成視点での評価内容や評価シート、仕組みが必要となります。

そのためには、この制度のユーザーである社員自身(管理職・リーダー職等)が参画することが大切なのです。

人事評価制度では「評価すること」は、手段の一つです。
「評価」することを通して、社員ひとり一人の成長、組織力の向上のために、今の「人事評価制度」は機能していますか、役立っていますか?

今回で「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考えるは、終わります。
ご感想やご質問ございましたら、またご相談は igaj@interface-h.c.jp 宛お寄せ下さい。



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2024年08月28日

「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考えるその3

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「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考えるその3
〜人事評価を活かすキーポイントB、C、D



さて、私の実施する「人事評価研修」で話すキーポイント5つのなかから、B、C、Dについて述べていきます

➂人事評価の一番は「自己(本人)評価」,次に「他者(上司)評価」,必要に応じて「多面評価(360度評価)」

人事評価研修と言うとほとんどの場合、評価者(管理者、つまり上司)の研修となります。
しかし、私の実施する人事評価研修では、評価者だけではなく、いわゆる被評価者つまり評価される部下も参加して行うことが多いのです。

この研修は、単なる人事評価制度(人事評価の目的や目標設定や自己評価の仕方等)の説明ではなく、人事評価と言う仕組みを使っていかに自らの仕事の目標達成や改善、そして自分自身の能力向上に活用するかという内容です。

前回お伝えした通り人事評価は『いい仕事をするために、社員(職員)ひとり一人の一定期間の仕事の状況を振り返り、次の仕事へ活かしていくため』にすることです。

この意味からすると、一番の評価者は、社員(職員)一人ひとりの本人(自分自身)なのです。
しかし、自分自身の評価は、主観的にならざるを得ない面があります。

「自己(本人)評価」が適切にできるようになるためには「他者(上司)評価」も必要であり、人材マネジメントの視点では、「他者(上司)評価」が部下本人の納得性も高く、客観性も高い評価にしていくこととなります。

そして3つ目は、上からだけではなく被評価者の上(上司)、横(同僚)、下(部下)の3方向又は上と下の2方向からの多面(360度)評価です。


➃「人事評価シート」は人材マネジメントの1ツールであり、シートの評価項目を睨んで評価してはいけない。

多くの人事評価では、評価項目(評価要素とも言い、多くの場合、項目や要素の内容を具体化するための着眼点も記されています)の内容の理解や評価シートの活用法(目標設定の仕方や評価点のつけ方)、評価する際の留意点等を人事評価研修で学びます。
それ自体は大切なことです。

しかし、評価項目内容や評価シートの記入の仕方、評価の仕方を理解して、評価表を睨みながら公平で平等な評価をしようしても、部下本人の納得性が高く、妥当な評価をすることは簡単ではありません。

一番大切なのは、評価シートを睨んで考えることではなく、部下に関心を持って日頃からよく仕事ぶりを観察すること、職場で報告や相談を受ける等のコミュニケーション量を増やし、質を高めることです。

その様に部下についての情報をよく把握していかないと、いくら評価項目を理解し、評価の仕方を学んでも意味がないのです。

➄評価者会議を実施しよう(別名「評価擦り合わせ会議」、「評価育成会議」、「成長支援会議」)。

人事評価制度では、多くの場合「自己評価(自己申告)⇒上司評価(一次評価)⇒上位者評価(二次評価)⇒決定(調整評価)」と言う縦ラインで行われています。

しかし、このような評価の仕方だけだと組織内での評価者のバラつきや偏りを調整して、は適切妥当な評価をすることは容易ではありません。

そのための具体策として有効なのが、組織(部門)内での一次評価者が横並びで集まって行う「評価者会議」です。
参加した一次評価者が、自分の評価結果とその理由や根拠を各々が発表して、参加メンバーから質問やコメントを貰って評価の妥当性を検討する場です。

評価の結果を調整する場ではなく、評価のプロセスをお互いが公表し、その妥当性や客観性を検討し合い、評価の仕方や評価項目の見方等評価基準について共通認識をつくる場です。

さらには、その評価をした部下をどのようにして育成支援をするか迄を相談し合うことです。


次回は、真に自社(自組織)の人材マネジメントの役立つ「人事評価制度」の3つのキーポイントについて述べていきます。



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2024年08月20日

「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考えるその2

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「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考えるその2
〜人事評価を活かすキーポイント➀、A



さて、私の実施する「人事評価研修」で話すキーポイント5つのなかから、そもそも「人事評価」とは、何のためにするのか?を考えていきます。

➀人事評価は何のためにするのか(人事評価の目的は何か)?

「人事評価は何のためにするのか?」と問われたら、皆さんは何と答えますか?
もちろん答えは一つではありませんし、絶対的な正解もありません。

私の研修では、“一言で言うと『いい仕事をするために、社員(職員)ひとり一人の一定期間の仕事の状況を振り返り、次の仕事へ活かしていくため』にすること”と伝えています。

この目的を実現するためには次の3点が重要なポイントとなります。

@)いい仕事をするために適切な評価を行う
 (自己評価、他者評価)

いい仕事をするための評価項目を基に、職務での社員一人一人が成果に貢献した状況や発揮された能力を個別に評価すること。

A)いい仕事をするための個々人の社員育成(自己育成、育成
 支援)を効果的に行う

いい仕事をするために社員各人の能力向上を促進させることをねらいとします。
面談を通して共有した目標と課題となっている具体的な評価項目を、その期の能力向上の指針として期中に積極的な育成支援を行うことが上司(管理者)に求められます。

B)仕事の評価と部下育成との一体化を図る
上記@)の「評価」とA)「育成」の一体化を図り、ともすれば別々に実施されがちだった「仕事の目標管理」「社員育成」とをPDCAサイクルを効果的に回すことで、個人の能力開発と、業務の目的達成を同時に実現することを目指します。

人事評価の結果は、処遇(昇給や賞与、昇格等)に活用されますが、ここでは「評価」と「育成」に焦点を当てて考えています。

さて、前回の人事評価の5つのキーポイントとして挙げた2つ目は
➁狭義の人事評価は、一人ひとりの仕事「PDCAサイクル」の「C&A」(評価と改善・向上)

「人事評価=処遇のため」の考え方では人事評価の本質を見誤ることとなります。

上記の@)、A)、B)のポイントを押さえた評価が行われることでいい仕事をするためが真の目的なのです。

そのためにPDCAサイクルを回して、特にCheck(評価)とAction(改善・向上)を仕事成果の面と仕事をする社員各人の行動や能力の両面で行うことです。

PDCA.png
【↑こちらをクリックしてください。さらにクリックすると拡大画像が見られます】


次回は、前回挙げた人事評価のキーポイントのB、C、Dについて具体的に述べていきます



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2024年08月08日

「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考える

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「評価と育成一体化の仕組みづくり」を考える
〜人事評価を活かすキーポイント


私の研修でこの数年増えているテーマの一つは「人事評価研修」です。
企業はもとより、特に自治体での人事評価研修も増えています。

「人事評価研修」はほとんどの場合、評価者である管理職(上司)対象の研修が多いのですが、最近は一般職(部下)を対象とする研修を実施することも増えてきました。

管理者(上司)と一般職(部下)と一緒に参加するケースもあります。

私の実施する「人事評価研修」で話すキーポイントをいくつか挙げます。

➀人事評価は何のためにするのか(人事評価の目的は何か)?
➁狭義の人事評価は、一人ひとりの仕事「PDCAサイクル」
 の「C&A」
➂人事評価の一番は「自己(本人)評価」,次に「他者
 (上司)評価」,必要に応じて「複数名評価(360度評価)」
➃「人事評価シート」は人材マネジメントの1ツールであり、
 シートの評価項目を睨んで評価してはいけない。
➄評価者会議を実施しよう(別名「評価擦り合わせ会議」、
 「評価育成会議」、「成長支援会議」)。


さらに「人事評価研修」だけではなく、真に人材マネジメントに役立つ「人事評価制度」のキーポイントとしては、以下の3つ

E人事評価制度は、自社の経営理念、ミッション・ビジョン・
 バリューとつながっているか?
F自社のいい仕事のモノサシ(業務・業績の評価と能力育成
 基準・要素)は自社内で考えてつくろう
(人事評価コンサルタント会社の素晴らしい理論・理屈の話に
 惑わされるな!)。
➇いい仕事の評価と人材育成の一体化が最大のキーポイント、
 あなたの会社の人事評価制度はどれ位いい仕事の成果を上げ
 ることと人材育成に結びついているか?


次回からは、「評価と育成一体化の仕組みづくり」〜人材育成と組織力向上に役立つ人事評価とは、をメインテーマに、前述の➀〜➇のキーポイントについて各々具体的に考えていきます。





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2024年07月01日

「学んだことを現場で活かせる研修」づくり

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「学んだことを現場で活かす研修」づくり

私が研修を実施する際には、企画者(プログラムコーディネーター)、そして実施者(講師、トレーナー、コーチ)として、さらにクライアント(研修発注者)の要望によっては、研修後の職場実践迄のフォロー、時には、職場実践される仕組みづくりや評価制度のサポートコンサルタント迄の役割を担っています。

「学んだことを職場で活かすことのできる研修」づくりをどのようにしているか、講師の立場で実施している具体的な方法をお話し致します。

研修を受講する時は、対面の集合研修であれば日常の仕事の現場から離れて研修会場に集合します。
オンラインでの受講であっても職場からは離れた場所での参加となります。

OffJTの研修では、職場と離れ、いつも仕事をしている職場の同僚とは違うメンバーで行われることが多いわけです。

日常の仕事や職場と切り離された研修で終始してしまうと、職場での実践に結びつきにくくなるというデメリットがあるといえます。
その反面この職場とは離れた場所で行うこと、いつもと違うメンバーで一緒に学ぶことは、視点や視野を広げるというメリットもあります。

その両面を踏まえて、職場や実際の仕事に活かされる研修にすることが重要となります。

研修スタート時のオリエンテーションでは、主催者(企画)側の研修目的を伝えるだけではなく、受講者各人が、自分自身の研修受講の目的(何を学びたいのか、解決したいことは何か、等)を自ら考え、作成して主体的に研修に取り組んで貰うようにしています。

研修の主役は受講者一人ひとりなのです。
具体的には、研修シート『学び・活用のヒントメモ』に「自己目的」を考えて、記入して貰います

また、研修シート『学び・活用のヒントメモ』に記入した「自己目的」の欄の下に研修の各セッションで気づいた事、学んだ事・ヒントになった事、職場で実践する事などメモして貰います

研修では研修内容の学習に入る前に、受講者各人が自分自身と職場の振り返りを行い、グループ内で現在の強みや成果、そして弱点や課題を共有した上で、次のステップに進んでいきます。

事前課題では、振り返りのための準備を行っていただきますが、テーマに応じて課題内容(設問)を変更していきます。

研修実施方法は、基本的にレクチャーは半分(以下)で、体験実習(個人ワーク、グループワーク、ペアワーク:対話実習等)が半分(以上)です。

問題解決の事例や既存の教材を用いることもありますが、受講者の方々には実際の現場で直面している具体的な課題を提起していただき、それらを解決する手法を用いて、受講者自身が課題解決のミーティングを進行します。

実際の職場で直面する課題に取り組むことで、研修は具体的な問題解決に直結します

研修で作成された行動計画は、習得した知識とその成果を反映し、研修終了後すぐに実践に移せるようになっていきます。

参加メンバーの多様な現実課題の解決から学ぶことがたくさんあります。

対話実習では、相談の場面で質問を通じたコーチングを行い、互いに学び支え合います。
ミーティングやコーチングは単独ではなく、他のメンバーと共に思考を深める実践的な活動です。

社会の変化が速い今日では、価値観や考え方が多様化しており、一つの正解に限定されない世界になってきています。

今後、さらに増大し多様化する業務に対応するためには、全ての課題に対して自ら考えると共に職場のメンバーと協力して考えて、解決策を見出す能力を養う研修が必要です。


私は、受講者が日々の業務で具体的に活用できる実践的なスキルを習得し、それらの成果を受講者が職場での実践と振り返りを通じて、実際の成果につながることができる研修になるために、自身も振り返りながら日々の研修を実施しています。





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2024年05月17日

2025年卒採用活動の最新状況【2024年4月】と内定者フォロー

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1.2025年採用動の現状と内々定率について【4月で北海道の内々定率53.6%】

2025年卒業予定の大学生・大学院生の4月時点での内定率は64.3%、就職活動の継続については未内々定者・内定保有活動継続者ともに「6月末」が最多となっています(マイナビ キャリアリサーチLab https://career-research.mynavi.jp/column/20240408_71929/#i )

2025年卒業予定の大学生・大学院生の4月時点での内定率を文理別では、文系(57.2%)よりも理系(75.6%)のほうが現時点での内定率が高いという結果になっています。

地域別では、北海道は53.6%、一番高いのは北陸で70.5%、一番低いのは九州で52.7%となっています。

2.6月以降の採用活動の要「内定者フォロー」について

このような採用活動の中では、内々定を出すだけでは採用活動は終わりません。
まだ採用者数迄の内々定が満たされていない場合には、説明会や様々な場面での面接や選考等での採用活動を継続しながら、6月以降は「内々定」を出した内定者へのフォローが必要とされます。
これからは、10月1日を目途として自社への入社の意思決定(確定)をしてもらうための内定者フォローが非常に重要となってきます。
最終のゴールは、2025年4月に入社です。

内定者フォローは、以下の様な流れで具体的な方法を展開していきます。
1)内々定通知:採用をきめたら、内々定通知(又は口頭での通知)を送ります。この段階で内定者フォローが始まります。

2)座談会や会社見学:社員との座談会や会社見学を通じて、会社の業務内容や雰囲気等を理解して貰います。

3)内定者懇親会:内定者同士や先輩社員と交流する懇親会が開催されます。早めの段階では会社に来ての先輩と懇談、その後懇親会。時期が後になると内定者同士の懇親会を開催。

4)内定者フォローツールの活用:継続的な接触で入社の意思確定を促進する入社前の知識や意欲を向上させる、等のねらいがあります。

5)入社前課題:業務に関連する課題を与えて、入社前の準備をして貰う。

6)内定者研修:入社前研修が実施して、必要なスキルや知識を身につけて貰う。

以上のような方法で、内定者の入社の意思確定と共に、入社前に社会人としての意識を醸成し入社後スムーズに業務を開始できるようサポートしていくことができます。

※詳しい内容は下記サイト(ブログ)をご覧ください。
『フレッシャーズ・コース2025』、5月販売スタート: インタフェース TOPICS (seesaa.net) ※パンフレットもこちらでご覧になれます。


3.効果的な内定者フォローツール『フレッシャーズ・コース2025』

ダイヤモンド社の『フレッシャーズ・コース2025』は、入社前の不安を期待と意欲へ変えるため
@内定期間をしっかりフォローをして、内定辞退の未然防止する相互コミュニケーション、
A内定者の不安を解消し社会人への意識転換
➂雑誌感覚(WEB版もあり)の学びで入社前のスキルアップ
C入社後の導入教育との連動(新入社員研修教材としても活用可能)

の4つもねらいを効果的な内定者フォローのツールです。

経済誌出版社として、最新の経済環境や企業経営を踏まえ毎年バージョンアップされています。
(弊社はダイヤモンド社道内代理店です)


※詳しい内容は下記サイト(ブログ)をご覧ください。
『フレッシャーズ・コース2025』、5月販売スタート: インタフェース TOPICS (seesaa.net) ※パンフレットもこちらでご覧になれます。

※『フレッシャーズ・コース2025』に関心をお持ちになりました方は、以下アドレスにご連絡ください。ご希望の方には見本誌を送付致します。
 info*interface-h.co.jp 五十嵐 知美 宛 *を@に入れ替えて送信下さい。

※弊社では、上記以外に内定者研修(入社前教育)いついても企画提案・実施もしております。
ご紹介の『フレッシャーズ・コース2025』他内定者フォローについて、ご希望がありましたら、オンライン(zoom)でご紹介・説明、相談にご対応いたします(約30分:無料)。




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2024年04月08日

令和6年度新サービス『人材育成・組織開発・人事制度 相談サポート』スタート

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令和6年度新サービス『人材育成・組織開発・人事制度 相談サポート』スタート


私どもインタフェースは、企業・団体の新入社員から経営幹部迄階層別研修等の【人材育成】
サーベイによる組織力診断やアクションラーニングによる
【組織開発】
人事評価制度等の【人事コンサルティング】
の3つを柱に事業展開をしております。

今年度からは、この【人材育成】、【組織開発】、【人事組織コンサル】をべースとして、経営視点での人材組織人事《相談サポート業》の展開をスタートします。


《相談サポート業》とは、
個別ニーズ・課題に対しての研修プログラムや組織開発、人事コンサルティングの提案ではなく、
人材育成・人事組織面での課題について経営視点での取組みの相談を受けて、1年〜3年単位で課題の整理解決の方向性の検討、又は課題への様々な具体例の情報提供等のサポートを行うものです。

具体的には、エクゼクティブ(マネジメント)コーチングをベースに、カウンセリング・アドバイジング等の各種手法や情報提供、プランニング等で総合的な相談サポート(一緒に課題解決を考える)です。

基本コースでは、年間6回(1回2時間程度)の対面相談(オンライン面談)をベースにして、メール等で情報資料提供や質問回答を致します。

イメージとしては経営者、幹部(人材開発担当役員)の年間契約のお抱え人材組織開発専門部長(あるいは相談役・顧問)です。

現在外部の研修会社やコンサルティング会社をご利用されている場合には、研修や人事制度コンサルのセカンドオピニオン、サードオピニオンとしても活用できます。


これまでは『アクションラーニング倶楽部』(6ヵ月の経営の現実課題解決プログラム)で経営者・幹部の個別の課題解決をサポートし、その実践を通して経営力の向上に貢献してきましたが、今回はさらに総合的な視野での人材組織課題のサポートになります。

アクションラーニングについては弊社サイトも御覧ください⇒「アクションラーニング」 

※人材組織人事《相談サポート業》の詳細サポート内容・費用については、資料を送付致します。
 以下宛にメールで「人材組織人事《相談サポート業》資料希望」と明記してご送信ください。
 info*interface-h.co.jp 五十嵐 宛 (*を@にして送信下さい)
個別にオンラインでの説明(30分程度)も致します。



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2024年03月26日

新入社員の入社前・導入から一人前迄の育成・人財化の7つの戦術

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新入社員の入社前・導入から一人前迄の育成・人財化の
7つの戦術(具体手法)


以下に、インタフェースの25年の人材育成事業の経験で提供・実施している、新入社員を一人前にするまでの7つの戦術(具体的な方法・プログラム)を紹介致します。

➀内定フォロー研修・育成プログラム

入社前研修の意味合いと内定フォロー(入社を確定させること)の2つの狙いがあります。
内定フォローには、内定者又は先輩社員も含めた懇談会・懇親会や内定者インターン(又は入社前アルバイト)、会社建学、社内報等の定期的な情報提供などがあります。
インタフェースでは、ダイヤモンド社の「フレッシャーズコース」(冊子版とWEB版があります)をご提供しています(2025年版は、2024年5月発売予定)。「フレッシャーズコース」は、入社前の社会人への意識づけ、仕事への動機づけと基本的な知識習得を狙いとしています。

➁新人導入研修

4月実施の新人集合研修のプログラムです。会社によっては3月末に入社前研修として2,3日〜1週間実施しているケースもあります。
インタフェースでは、「仕事の基本(心構え)」、「報連相の基本と実践」、「仕事の進め方」等のテーマで、社会人としての意識や心構えの醸成、実践のためのビジネススキルを体験学習中心に、半日・1日〜3日迄の研修プログラムを企画実施しています。
Dフォロー研修を実施する場合には、導入研修とフォロー研修を一連のプログラムとして企画して効果的な研修を実施しています。

➂エルダー制度・メンター制度

導入研修後、職場に配属された後に新人に1対1で先輩社員が指導育成を担当する仕組みです。
インタフェースでは、エルダー・メンター役の先輩社員の研修を企画実施しています(1日研修とその後のフォローアップ)。また、エルダー制度やメンター制度の仕組みづくりのサポートコンサルティグも行っています。
*エルダーは主に業務面での指導育成支援、メンターは仕事の面だけではなく、メンタルやキャリア形成のサポートまでを行います。

➃職場でのOJT実施のための研修

新人が配属される職場の管理者や監督者、リーダーを対象として、新人や若手社員のOJTの基本と実施のための指導育成スキル習得の研修です。ティーチング、コーチング、カウンセリングの基本スキルや報連相の指導、特に相談対応力の実践スキル習得が中心となります。
前項のエルダーやメンターになる先輩社員にも必須とされるスキルが含まれる研修です。

➄新人フォロー研修

新人が職場に配属されてから半年〜1年以内(翌年の新人が入社する前)に新人が入社後それまでの期間での仕事の経験を振り返り、さらに仕事のスキルや取り組み姿勢をステップアップするための研修です。
入社以降の体験の中での悩みや問題の解消・解決を進めて、新人同士の考えや経験を交流することで同期意識を高め、仕事へのモチベーションアップに役立ちます。

➅若手社員研修

新人フォロー研修で新人育成は終わりではありません。
若手社員の定着と戦力化、そして人財化のためには、職場でのOJTと共にOJL(On the Job Learning:仕事で自己育成)ができる若手社員への育成が重要です。
インタフェースでは、仕事のスキル向上と共に主体的に自己成長できる社員を目指す2年目研修、3年目研修のプログラムを実施しています。
仕事の基本を改めて認識し、実際の職場行動での実践と結びつける研修プログラムで、半日でも複数回での実施(研修⇒職場実践⇒研修)が効果的です。
また、1・2年目研修、2・3年目研修と言う複数年次にまたがる研修を実施して若手社員のつながりを深める研修の実施事例もあります。


➆ステップアップリスト&育成ガイド

自社の社員が一人前になるまでのステップ(期間は、会社によりますが5年〜10年)を「専門知識・スキル、マネジメントスキル、態度等」で自社の業務(職種別)で具体的に内容を設定した育成ガイドです。本人の自己育成と上司・先輩の指導育成の両面でのガイドとなります。
中堅社員(一人前)以上、管理者までのプロジェクト又はワークショップを通して作成していきます。
新人を一人前にするまでの効果的な仕組みであり、その仕組み作成で、管理監督者、リーダーの新人・若手育成(OJT)のレベルアップにもつながります。

※詳細は以下のブログへ
「ステップアップリスト&育成ガイド」とは


※新入社員から一人前までの育成、そして『人財化』のための研修(OffJT)や職場内育成支援(OJT)、自己育成(OJL)他の手法や仕組みづくりにご関心がありましたら、遠慮なくお問い合わせください。

お問合せは、こちら迄:info*interface-h.co.jp 五十嵐 仁 宛 
*を@にして送信下さい。



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2024年02月06日

新入社員導入研修から一人前迄の育成・人財化戦略を考える〜点から線、そして面・立方体へ展開する

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企業・団体の研修のほとんどが集合研修、長くても3,4日、多くは1日、2日、半日の時間。関心が高いテーマであっても、かなり刺激的な内容であってもそれだけで終わってしまうことが多いのが現実です。

「点」とは、集合研修の実施、個人学習をすること等の単発的な学習体験のことです。

「線」とは、それを現実の職場で本人がPDCAサイクル(又はDLTTサイクル)を回して、継続して実践し振り返りをすることです。

「面」とは、本人だけではなく、職場の上司・同僚も本人の実践をフォローしたり、サポートすることを通して、研修で学んだことを互いに職場で学び合い、共有化することです。

さらに「立方体(組織全体)」へ展開するためには、組織にその学習を浸透させるための仕組み・制度も必要になってきます。

この様に研修は、「点」から「線」そして「面」・「立方体」へ展開できることが必要であり、それが生産性の高い、さらには個人力だけではなく、組織力も高められる人材育成となるのです。

新入社員研修を具体例にして考えると4月入社時の導入研修で終えると「点」のまま。

業種や職種によっては、導入研修後に専門職能研修が長い期間で実施する場合もあります。こちらはインプットする内容が多いので期間が長いだけ。

「線」とは、研修で学んだ事を職場で継続的実践をしてその結果を振り返って、次に活かすというサイクルを回すこと。
そのために会社によっては、半年後又は翌年の2月頃、新入社員が入社する前に『フォローアップ研修』を実施しています。

さらに「面」へ展開する方法としては、上下の複数年度の社員が参加する「1,2年次研修」「(複数年度入社の)若手社員研修」等の実施があります。

以下に、これまで上げた研修も含めて「点」から「線」、さらに「面」・「立方体」の人材育成と展開するためのツールや研修手法・仕組み等の具体的内容を挙げます。

いずれも弊社が直接的に実施したり、間接的にサポートしたケースです(一部は、構想中もあります。プラン・企画のみで実施にはまだ至らず)。

1.点から「線」へ
➀職場への報告会「フィードバックミーティング」
➁研修後の行動計画作成とそのフォロー「メールコーチング」
➂研修後3ケ月〜10ケ月後「フォローアップ研修」
➃研修後の実践の共有化「グループメール(メーリングリスト)」

2.線から「面」へ
➀職場での課題解決「上司・職場への報告会」⇒「実践」⇒「実践レポート」
➁現実課題の職場実践「アクションラーニング」(3年目以降)
➂「メンター(エルダー)制度」:「エルダー(育成支援者)研修」
「職場ぐるみ研修」(職場のメンバー全員が研修参加者)

3.面から「立方体」へ
➀「複数階層研修」:具体例「1,2年次合同研修」
➁一人前基準「ステップアップリスト&育成ガイド」作成プログラム
「ステップアップリスト&育成ガイド」活用プログラム
「ステップアップリスト&育成ガイド」による研修プラン
➄新入社員の仕事の基本研修を上位階層者も受講する
「全社員共通テーマ研修」:真・報連相研修』『解決志向』

上記のご紹介手法・研修・各項目についての追い合わせは、
こちら迄:info*interface-h.co.jp 五十嵐 仁 宛 
*を@にして送信下さい。



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2023年12月09日

最近の研修テーマから 「満足度アップで組織力向上」(従業員満足度の向上)

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今年度に入ってからのオーダーに対応して、幾つかの新規また実績を基にした企画提案のプログラムを実施しております。
「最近の研修テーマから」では、その各研修プログラムをご紹介してまいります。

「満足度アップで組織力向上」セミナー
先週のポリテクセンター北海道(北海道職業能力開発促進センター)で、道内事業所勤務の6社10名の方が参加した「満足度アップで組織力向上」のテーマでのセミナー講師を務めてきました。

参加者の役職、階層は様々でしたが、「従業員満足度向上」について、本人又は会社、職場の何らかの必要性があっての参加のようで、自ら選んでの参加、また会社から言って来い、の両方だったようです。

プログラム内容は以下の通りですが、従業員満足度(ES)の意味や経営における重要性ESサーベイ(従業員満足度調査)の企画実施方法その分析からのES向上の具体策を私の実践例、その他の具体例を挙げながらお伝えしました。

同時に自社の組織、職場の状況を振り返りワークや具体的に展開していること、また今後実施できることをグループワークで相互に発表・質問して情報交換も深められていました。


コース名:従業員満足度の向上
テーマ:満足度アップで組織力向上

ねらい:従業員満足度が企業に与える影響と調査・分析方法について理解し従業員満足度の向上に活用できる知識・技能を習得する。

プログラム内容項目(概要):
1.従業員満足度(ES)とは

(1)従業員満足度(ES)と企業の3つの目的
(2)ES向上の経営における重要性
(3)ESを高める5つの要素
2.ESをマネジメントする➀(把握と分析、施策)
(1)ESマネジメントのフレームワーク
(2)ES調査の実施と分析
(3)ES調査結果の施策への検討進め方
3.ESをマネジメントするA(具体策)
(1)経営理念・ビジョンへの共感(可視化・具体化)
(2)組織マネジメントの納得度(意味・目的・理由の共有化と思いの共感)
(3)職場内のコミュニケーション(承認・相互支援・相談)
(4)従業員ひとり一人の達成感・貢献度の実感
(5)快適な就業環境をつくる(ワークライフバランス、コンプライアンス)
4.まとめ〜実践への第一歩
   職場でのESマネジメントの行動計画と研修の振り返り

参加者:札幌市内、近郊の事業所に勤務の拠点長、マネージャー、職場リーダークラス 計10名



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