2010年07月12日

ケーススタディで学ぶ「報連相の基本」〜真・報連相セミナー(半日)開催

7月12日(月)午後半日で、真・報連相セミナー「ケーススタディで学ぶ『報連相の基本』体験学習会」を札幌で開催いたしました。

NHC北海道支部主催としては、平成11年に実施した糸藤代表(当時)を招いての「真・報連相セミナー」以来の研修会でした。

参加者は、14社・18名。内訳は、人事研修担当者9名、研修事業・コンサルタント・トレーナー4名、経営者・幹部・管理者5名。業種は、リース業、研修事業、社労士事務所、人材派遣業・ビルメンテナンス業、歯科資材卸業、農業団体、石油ガス卸業、製缶業、自動車販売業、医業コンサルタント、電力業など様々です。
今回はNHC(日本報連相センター)会員は、3社4名でした。

関西支部の中冨支部長のDVD体験学習会のプログラムをベースに、真・報連相の5つのケースを個人ワークとミニ討議(2人、3人)で展開しました。

使用したDVDは「ケーススタディで学ぶ報連相の基本」(制作:PHP研究所制作、監修:糸藤正士)です。
※日本報連相センターの会員の方は、こちらから(トップページ下の方) 申込みを。
※北海道内の企業・団体のお客様は、こちら(朝日田コーポレーション)へ、どうぞ。

最後には、セミナーの最初に学びのシートに記入された研修参加の自己目的(参加動機や研修から得たいこと)をふり返り、学びや気づき、ヒントの情報交換をしました。
参加された会員の鐘ヶ江さんには、自作の事例の紹介もしていただき、またツタヤ砺波店の真・報連相ふり返りミーティングの実践事例を紹介し、関心を引きました。

3時間20分の短時間のセミナーでしたが、参加者の皆さん熱心に取り組まれ、それぞれの立場でたくさんの学びがあったようです。

今回のセミナーをキッカケに、北海道内での真・報連相の普及拡大を図り、各企業や団体の情報共有化、ひいては質の高い仕事のできる組織づくりに貢献できればと思っております。


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2010年06月26日

ケーススタディで学ぶ「報連相の基本」体験学習会

「DVDを活用した『真・報連相』研修の進め方」セミナーのご案内

『真・報連相』は、組織のコミュニケーションの改善と活性化に非常に効果的です。
『真・報連相』は、報連相を手段・やり方としてだけではなく、目的・意味/相手との関係/自己のふり返り、という【3つの視点】、
さらに事実情報から意味・目的、共感へという【共有化の深度】、
そしてトップから新人至るまで組織全体に必要な体系を【レベル表】
としてまとめ、組織における情報共有化の深め方と考えています。
その『真・報連相』の基本を、DVD教材を中心としたケーススタディで体験的に学ぶセミナーです。

目 的:@はじめて、真・報連相を学ぶ方を対象にしたDVD社内研修会の進め方の体験学習。
     A会社や職場のコミュニケーション改善と活性化に役立つ手法を学ぶ。
     B今後社内での研修や学習会の具体的なヒントや資料、プログラムの情報を得る。

カリキュラム:
  1)真・報連相とは
  2)DVD教材と副読本の概要
  3)DVDを活用した研修の体験学習   
    *気の利いた仕事は、報告で決まる  *自立型社員の育て方、そのヒント 
    *できる人は、連絡で差をつける 等
  4)体験学習のふり返りと意見交換
  5)まとめ/DVD教材の活用と研修の進め方
 
対 象:○経営者・経営幹部、管理監督者
    ○企業の人事・教育担当者
    ○社労士、中小企業診断士、コンサルタントの方
講 師:五十嵐 仁〔日本報連相センター北海道支部長/潟Cンタフェース代表取締役〕


〔セミナー概要〕  
 ◇日 時:平成22年7月12日(月)13:15受付開始 13:30開始 16:50終了
 ◇場 所:アスティ45 12F ACU会議室1207 *終了後懇親会予定(17:30より)
 ◇参加費:一般3,000円 NHC会員2,000円 *税込・テキスト代を含む
 ◇申込み方法:社名(ご所属)、ご役職、ご氏名、連絡先(電話番号・Eメール)、
        懇親会参加・不参加を記載の上、下記メール宛お申込み下さい。
         お申込み受付後、確認のご連絡を致します。参加費は当日会場で申し受けます。
 ◇申込・問合先:日本報連相センター北海道支部(株式会社インタフェース)
      札幌市中央区北2条西26丁目2−18  電話011−632−7815
       Eメール info@interface-h.co.jp


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タグ:真・報連相
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2010年05月11日

最近の研修(訓練)担当して感じたこと、学んだこと

 今年に入り弊社の年度末2月からこの4月までは、おかげさまで非常に忙しくお仕事をさせていただいた。
  
 その内の半分強は、厚労省の助成金の有期実習型訓練や委託訓練の関係であった。これらの施策は、雇用対策でもあるが、研修業界の景気対策ともいえないことはない。
  
 これらの研修(訓練)の担当を通して感じたことをいくつか述べてみます。


1)長期的・継続的研修(訓練)であること

 有期実習型訓練では3ヶ月から6ヶ月、委託訓練(求職者対象)も同様の期間。私の経験では、特に有期実習型訓練では最長の担当日数が延べ23日、最短でも5日間(受講者は最短でも12日間)。

 委託訓練はカリキュラムの一部を委託を受けた機関からの依頼なので、それほど長くは無いが、それでも2、3日から7日間程度。

 通常企業から依頼される研修(1日又は2日間、長くて3日間)と比べると期間や時間が長い。

 当然、受講者(訓練生)もたくさんのことを学び、かつ実践し始めることが多い。講師としても受講者との関係が深まる。

2)より実践的であること

 有期実習型訓練は、基本的に職種ごとのカリキュラムを企画・実施する。例えば、「電話営業プロフェッショナルコース」、「チェッカー実践科(スーパー)」、「苗木生産・緑化樹木生産実践科コース」(以上は全て実際に担当したカリキュラム)。
 
 当然実際の業務に役立つ(業務の専門知識や実技は社内講師で担当する場合も多い)。

 委託訓練も多くの場合受講生である求職者の方々が受講期間中に何らかの職業に関する各種資格を取るための学習コースがほとんど。

3)受講生同士のチーム力や連帯感が高まる

 有期実習型訓練の場合には、同じ社内のメンバーの場合がほとんど(キャリアアップ型の場合)。委託訓練(求職者)の場合には、年齢経験性別様々な人たち。構成されるチーム(クラス)は異なるが、期間が長いことや状況は共通することもあいまって、相互のコミュニケーションが行われ、多くの場合に非常に親しくなることが多い。

 中学・高校や大学などのクラスや専攻、学科と違うのは、「職業」「仕事」を意識し、そのための研修・訓練であること。
 
 特に委託訓練の場合には、懇親会やメンバーがミュージシャンを目指しているとそのライブに参加したりなど、相互の放課後の交流も深めている。


 以上のように、これまでの企業研修の極めて短期間のOffJT(集合研修)とは違う研修環境で講師・トレーナーを体験させていただいて私自身非常に得るものが多いと感じている。

 今後の企業研修でも、今回の体験を活かして、新たなカリキュラムを提案して行きたいと考えている。


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2010年05月10日

最近の企業研修業界の動向(極めて地域的個人的ですが)

 先日、お取引先の研修事業部門の部長から、「最近の企業研修業界や企業コンサルティング関係の動向はどうですか?」と質問されました。
社内で作成する資料の参考にということのようでした。

 それについて答えた内容を中心に、以下に述べてみます。

 昨今は、失業率や大学卒業予定者の内定率などが示すように、雇用環境は極めて悪く、企業業績低迷による人材への投資の冷え込みに回復の見通しは立っておらず、依然として深刻な状況が継続しております。

 企業研修・コンサルティング業界においても、同様に企業の人件費圧縮や研修費用削減の圧力は高まり、厳しい状況であることは言うまでもありません。しかし、お客様となる業界や個別企業の状況により、かなりの違いも見られます。厳しい経営環境の中でも、人材力や営業力、また組織力においてその業績を向上させることを経営戦略として位置づける企業もみられ、そのための積極的な人材投資も行われています。

 全般的には、階層別の集合研修の実施は会社の業績により抑えられる傾向がありますが、企業の経営課題や組織力強化のために、継続的な研修や職場でのミーティング方式の研修が実施されてきています。また、顧客満足(CS)や顧客価値創造、そして組織のコンプライアンスの観点では、個人の知識・スキル向上だけではなく、チーム力、組織力の向上を目指す動きも増えてきています。また、主に製造業等では改善活動や5S活動など職場に密着した活動を通してのチーム力や現場力を高める動きも継続的に実施されています。
 
 厚労省を中心とした雇用対策のための人材育成の助成金(ジョブカード活用の有期実習型訓練やインターンシップまた中小企業緊急雇用安定助成金等)を活用した事業所内訓練カリキュラムなどの実施も増加し、企業の人材育成の下支えとなっています。

 他には、国、自治体、第3セクター及びその関連の公的機関・団体における職員の人材育成も急務となっています。他には大学や病院など市場経済とは一線を画していた業界においても収益が重要課題となっています。損益や効率化を考える組織づくりのための人材育成という課題に直面して、生き残りをかけるための教育研修が実施されるケースが増えてきています。

 今後、企業研修・コンサルティング業界においては、現実の課題解決に役立つと共にと共に、チーム力、組織力を高めて「学習する組織(※)」づくりを実現できるアプローチ・手法が重要視されてきています。この「学習する組織」となることは、民間企業、公的機関を問わずこの大変革時代を勝ち残るために必須の要件ともいえます。
 
 2000年代の企業研修で大いに注目され、実施されていた「コーチング(対話)」から「アクションラーニング(チーム学習)」へのシフトもこの流れに沿っていると思います。

※「学習する組織」:組織のメンバーがビジョンを共有しながら、行動と学習を自発的に繰
り返すことで、競争力を維持するために持続的な変化を行う組織的能力を身に付けた企業・団体のこと。

以上私見まで。


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2010年03月20日

採用面接をプレゼンの視点から考えたら

プレゼンテーション研修は、5年ほど前から取組んでいます。

最近は、求職者支援の訓練コースでプレゼン科目の担当することが多くあります。

「プレゼン」とは何かについては、私は「プレゼンをする人が、その目的・意図を実現するための、プレゼンを行い(プレゼン内容を伝え)、プレゼンを受ける人(相手)に意図した変化をもたらすコミュニケーション」と定義付けています。

受講者が一番すぐに行う大切なプレゼンは、「採用面接」です。

「面接の目的は何ですか?」と質問すると、時々「自分を理解してもらうこと」とか「応募動機を伝えて、やる気を認めてもらうこと」などの答えが返ってくることがあります。

「それが一番の目的ですか?」、「どうなることが最終的な目的ですか?」と聞くと、さすがに「採用されることです」と答えが返ってきます。

その目的のために、どんなことを伝えればよいのですか?
「志望動機を訴える」「これまでのキャリアや経験を伝える」「意欲を分かってもらう」「相手の質問に的確に答える」・・・などの答えが返ってきます。

私の定義するプレゼンでは、3つの視点〜「目的(何のために)」、「相手(何を期待しているのか、相手の要望)」、「自己(自己の目的・意図、自分自身の振り返り)」から、考えていきます。

その視点から考えると、何を伝えるのか、どのように伝えるのか、が変わってきます。

「相手が求めていることは何ですか?」と聞くと、次のような答えが返ってきます。

「応募する会社の求める人材であることを伝える」「必要な人材であることを分かってもらう」、という答えです。

となると、『求めている人材』『必要な人材』、さらに『その応募する仕事(職種)に必要な能力・経験・知識・スキル』『その仕事で活躍できる根拠・理由』を述べることが必要となります。

履歴書に、自分の経歴や成果、習得した能力を単に書き並べる、面接でそれを述べ立てるのでは、本当の目標にたどり着きません。

「相手の視点」に立てるかどうかが、「採用面接」というプレゼンに一番必要なことです。


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2010年02月14日

3ヶ月の研修プログラム(OffJT+OJT)開始

先週の3日(火)より、コールセンターの電話営業オペレーターを対象とした「電話営業プロフェッショナルコース」(約3ヶ月)の訓練プログラムがスタートしました。

これまで2日間の研修を全3回で約半年とか、6ヶ月訓練コースの9日間の担当はしたことがありますが、今回は毎週1〜2回の集合研修を継続して、しかもOJTと連動させるのは、初めてのケースです。

内容的には、マネジメント(仕事の進め方)のレベルアップと業務のスキルアップ・現実の問題解決を職場実践を通して進めていくプログラムです。
ジョブカードによる企業内の有期実習型訓練です。

訓練参加者は、契約社員・パート社員で経験も様々です。

しかし、非常に前向きで、初日こそやや緊張感はあったものの、実習やグループワーク、話し合いも熱心に取組んでいます。

まさに、アクションラーニング(実践行動から学習し、成長する)プログラムといえるでしょう。

3ヵ月後には、全メンバーが、担当業務と仕事のプロフェッショナルになることを目指して、毎週の研修に取組んで行きたいと決意新たです。


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2010年02月09日

研修の現場から感じたこと〜職場のコミュニケーション

 今年は、1月4日の仕事始めの日が、まさに研修の仕事始めでした。
 例年は、早くても1月中旬から企業研修を実施ということになるのですが、この4日からは厚労省の委託訓練。つまり求職者支援の訓練コースです。

以下は、12月からこの2月上旬までに担当した研修。
■委託訓練「ビジネスキャリア科」6ヶ月コースで、12月下旬から1月12日まで延べ9日間、「仕事のマネジメント」と「プレゼンテーション」
■電力会社の「問題解決実践研修」3日間。若手中心に職場の現実問題の解決を様々なアプローチ
■1月の最終週には、食品メーカーの一般職研修「コミュニケーションのレベルアップ」1日
■国の機関の北海道部局での「報連相研修」1日
■上記とは別の国の機関での「OJT指導者研修」2日間
 
 1月に担当した各研修で、問題解決、報連相・コミュニケーション、OJTと研修のメインテーマは違っていても、一番感じたことが「職場での(特に)上司と部下のコミュニケーションの問題」。

 求職者の委託訓練でも、民間の企業内研修でも、公的機関(国)の研修でも、感じたのは「上司に(自分の考えを)言えない部下」と「部下に言えない(叱れない)上司」。そして上司と部下の関係の希薄さ、です。

 委託訓練での「殺してやろうかと思った上司の話」(半分以上ジョークでしょうが)。職場の現実問題で「入社2年目の部下が周囲に信頼されていない問題(個人の問題が半分だが、上司の関り合いの薄さも・・・)」。報連相研修で、事実情報以外のことを報告する意味を始めて理解する監督者。OJT研修で見えてきた、部下がどのように考えているかなかなか訊くことができない管理者の現状。同様、部下も上司がどう思っているか訊けないで、それぞれ自分一人で思い悩んでいる。

 そして、このようなコミュニケーションギャップの問題は、個人の問題というよりは、組織や職場全体でその傾向が以前よりも増してきていると感じられるのです。

 要因は、既に新聞紙上やビジネス誌、各書物で様々とり上げられています。その中でも私が感じる社会背景と職場要因は下記。

@家族や地域社会生活環境の変化のよるギャップ(少子化で兄弟が少ない、地域社会とのふれあいが少ない)
A社会の環境の急激な変化によりコミュニケーション自体のギャップ(テレビゲーム世代とその前世代/パソコン中心世代/携帯中心世代等)
B正解を求めるという学校教育の科目教育主義が本質的に変化してないこと。相変わらずの知識中心主義
C職場のコミュニケーション環境の変化(直接対話からメールのやりとりへ、等)
Dコンプライアンスなどの行きすぎやセクハラ、パワハラ等の言葉で言われる上司ー部下間でのかかわりの難しさの増加
E仕事の効率化や成果主義で仕事の個人主義が進み、協力関係・チームワークが弱くなってきていること


 皆さんの職場ではいかがでしょうか?
 
 この問題を職場で「協力」「チームワーク」が出来ていない現状を分析したのが昨年の新書ベストセラーの一冊『不機嫌な職場』(講談社現代新書)。
 このような職場でリーダーが取るべき「共感」のコミュニケーションの実践手法を問いたのが『「共感」で人を動かす話し方』です。
 ※この2つの本については、こちらへ

 また、私どもがこの数年力を入れている「アクションラーニング」 「真・報連相」もこの職場コミュニケーションの有力な解決アプローチと感じています。

 しかし、何といっても単発的な研修ではなく、継続的な取り組み、そして経営者、幹部、管理者がこの問題に経営課題として正面から取組むことがキーポイントだと思われます。

 メンタルヘルス対策という前に、職場がお互いを理解して、協力できる、チームになることに積極的に取組むことが大切と考えます。

関連ブログのページ(下記)。
『コーチングの次なるステップ、研修と実践をつなぐ「アクションラーニング」とは』
『人材開発の新しいアプローチと3つのキーワード、その1「チーム力」』


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2010年02月08日

真・報連相DVD『ケーススタディで学ぶ報連相の基本』(PHP)発売!

日本報連相センター代表(現創始者)糸藤正士氏監修『ケーススタディで学ぶ報連相の基本』(PHP研究所)がこの2月に発売されました。

自立した社員が育つ ! 助け合い、協力し合う職場風土をつくる!
形だけのビジネスマナーではなく、仕事の現場で役立つ「真・報連相」の基本的な考え方をケーススタディでわかりやすく紹介。
フォローアップ教材としてご活用いただける副読本10冊とセットにしてお届けします。』(PHP研究所 HPより)

これまでの「報連相」の研修は、ほとんどの場合若手社員や部下のスキル研修として行われていました。
このビデオのベースになっている「真・報連相」は、下から上への一方通行の報連相ではなく、上から下へ上司と部下が一体になって情報を共有化ししていきます。組織・職場全体で事実情報に留まらず、目的、思いを共有化できる職場づくり、組織風土づくりをめざすために「真・報連相」は役立ちます。


定価 【DVD1巻+副読本10冊 セット】
   A: 1セット税込 38,850円です。
   B: DVD単体 税込 33,600円
   C: 副読本1冊 税込    525円

日本報連相センターHPトップページからもご案内をご覧になれます。

北海道内の企業様には、札幌PHP朝日田コーポレーションから申込みできます。

詳しくは、同社にお問合せ下さい。 

真・報連相研修については、こちらへ


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2010年02月07日

職場のコミュニケーションをその風土とそのスキルの面で考える、お勧めの2冊の本

職場のコミュニケーションについて先月(1月)に読んだ本2冊。

 
 
 『不機嫌な職場』

昨年の新書ベストセラーの1冊です。
昨年末に買っていたのですが、この1月に読了。

社員の一人ひとりは一生懸命仕事に取り組み、何とかしようとがなっているのに
なぜかうまくし語とがまわらない職場。

ギスギスした感じがする職場。

メールを送っても反応がない、直接のコミュニケーションが少ない職場。

どうしたらイキイキとした職場に変えることができるだろう、その方法は?!

協力関係を阻害する3つの「構想的要因」や社会的交換理論などに基づいた現状の考察には、今研修を通して職場のコミュニケーションの大変さを実感している私からも納得できる内容でした。

職場を何とかしたいと考えるすべての人に、仲間と一緒に読んでみては。



  
『「共感」で人を動かす話し方』

本書は、アナウンサー兼報道記者として活躍し、地方局から全国放送でも活躍し、その後コーチングセミナーのトレーナーとして数多くの管理者のトレーニングを実施した著者の経験と研鑽からまとめられている。

「ストーリー」「会話反射神経」「プレゼンス」という共感を作り出す3つの神器からなる。

「ロジカル思考」に長けた「成果を上げた管理者」が陥りやすいコミュニケーションギャップや壁を取り払う「共感で人を動かす力」を身に付けられます。

コーチングの書では、相手の受容・理解して、関係作り、また相手に考えさせることで終わってしまうコミュニケーションで終わってしまっている。
この本ではこちらの考えやアイデアも相手に受け止めてもらえる伝え方、共感と共有化を達成するコミュニケーションまでを説いています。

コーチングの本を読んでも相手を動かせない人に、具体的なスキルと考え方を掴むことができます。

イキイキとした職場作りのために、先ず自らのコミュニケーション、話し方を変えるための一歩として是非ご活用ください。


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2010年01月24日

従業員の教育研修計画を立てる際に役立つ「助成金」のご案内〜その1

私どもの会社のニュース(インタフェースTOPICS)でもご案内しておりますが、教育研修に役立つ助成金の有効的活用の情報提供です。

今回はご案内した中で「有期実習型訓練」について述べます。

「有期実習型訓練」は、現在雇用している非正規労働者(契約社員・パート社員)や新たに雇い入れる正社員としての経験の少ない方を対象にして、OJT(社内業務の実習)とOFFJT(企業のニーズに即した集合研修)による訓練カリキュラムの実施により、担当業務のレべルアップと人材の確保をはかります。

同時に助成金の支給により負担なく(外部講師料は無料、又期間中の人件費ほぼ負担なしで)人材育成を実施できます

契約社員・パート社員を重要な戦力として活用している業種・業界、企業に役立ちます。
業種としては例えば、スーパー、チェーンストア、コンビニエンス、携帯ショップ等の小売業、コールセンター、ITオペレーター、業務代行業などの販売・サービス業、食品業・食品加工業などの製造業などです。

教育機会やスキル不足やモチベーションが低く、パート契約社員の定着が問題、また業務品質のレベルアップを図りたいなどのニーズに非常に有効な手段となります。

私どもはこの2月から、実際にコールセンター業の会社で訓練カリキュラム(OffJT)の計画策定のサポートと訓練実施を担当します。

その会社では、これまで社内で経験のある正社員が一部座学とOJTとで指導していましたが、十分な時間が取れず効果も今ひとつのようでした。

今回この有期実習型訓練とその助成金の活用で、外部講師の費用負担がなく、OffJTの時間はもとより、通常の勤務をしているOJT実習時間にも人件費の助成が出て結局は負担0だけではなく、プラスアルファの奨励金となります。

またこの会社では、これまで少数ですが、契約社員から社員登用もありました。
今後は、この訓練カリキュラムを受けてスキルと意識の向上が図れた人材を正社員にすることができ、会社としては人材の能力アップができ、契約社員としてもスキルとモラールアップにつながります。

この有期実習型訓練の趣旨は、各業種、各企業の求める人材スキルにマッチした実践的訓練カリキュラムを会社ごとに実施して、実際に役立つプロの(専門的)スキルを対象者の方に身に付けてもらうことです。

その意味で、企業の教育訓練をよく理解して、この助成金制度に通暁している社労士と社外の教育訓練の専門会社の支援・指導を活用することもポイントになります。

弊社はパートナーの社労士事務所と提携して、助成金の説明・相談、申請代行及び教育訓練計画作成コンサルティングまでのサービスを行っております。

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